代表メッセージ
会社概要
竹下 克己 ── 代表取締役
プロフィール
- 東京工業大学 工学部 卒業後、アクセンチュア（旧アンダーセンコンサルティング）入社
- コンサルティング方法論を習得し、複数の業務改革プロジェクトに従事
- 退社後、長坂敏史氏の下で業務改革プロジェクトに参画 同氏が提唱する「ホーリズムマネジメント」の考え方を学ぶ
- 複数のコンサルティング会社を経験 ゼネラリストよりも「現場で成果を出すスペシャリスト」を志向し、フリーランスコンサルタントとして業務改革プロジェクトの経験を積む
- 2023年12月19日 株式会社TKコンサルティング設立 視聴者からのフィードバックを経て、時代の転換期に対応した業務改革の方法論を体系化。改めて世に問うべく創業し、現在に至る
- YouTube チャンネル「業務改革ノススメ」を開設 プロジェクト現場でのコンサルティング理論の軽視に問題意識を持ち、匿名（コンサルタントYTK）で情報発信を開始
強みとする専門領域
- コンサルティング方法論（アクセンチュア方法論・ホーリズムマネジメント）
- 情報システムの導入および活用
- スクラッチシステム開発プロジェクト（複数経験）
- ERPシステム開発および導入（多数）
- 資格：SAP認定R/3コンサルタント
業務改革への原体験
「目の色が変わった」——その瞬間が、私の原点です。
コンサルタントＹＴＫ
YouTubeで「業務改革ノススメ」を発信していた時、よくこんな質問を受けました。
「なぜ業務改革なんですか？業務改革なんてめったにやるものでもないし、やっても会社でも一部の人しか経験しないものじゃないですか」
私はその問いに対して、その通りだと思うところと、そうではないと思うところがあります。
若い頃、あるプロジェクトで私が作った資料がお客様企業の多くの社員に配られ、社長の説明を聞いた方々の目の色が変わっていくのを目の当たりにしました。
その資料は何ヶ月も色々な方と検討を重ね、皆で悩みながら作り上げたものでした。
その経験を通じて、仕事に前向きに取り組むこと、
仕事のやり方を新しい視点で思い切り変えること、
最初は乗り気でなかった人たちの賛同や協力を段々と得ていくことの面白さを知りました。
その面白さを求めて業務改革の経験を重ねているうちに、業務改革の成功の確率を上げるためのマインドセット・スキル・知識を、一緒に取り組むメンバーをはじめ、関係者に共有することの重要性を強く感じるようになりました。
業務改革とは何か
業務改革は、仕事そのものだと思っています。
大きな成果を目指す業務改革も、小さな業務改革活動の積み重ねでできています。その小さな活動を支えるために、色々な人を巻き込んでいくことが必要になります。
私が考える業務改革とは、小さな取組でも仕事のやり方を新しい視点で見直し、関係する人たちを巻き込みながら取り組む活動全般を指しています。そう考えると、業務改革はどんな仕事にも当てはまるし、仕事そのものだとも言えるのではないでしょうか。
「業務改革はめったにやるものではない」という問いへの私の答えはこうです。大きなプロジェクトとしての業務改革は確かにそうかもしれません。
しかし仕事のやり方を問い直し、人を巻き込みながら変えていくという意味では、それは日々の仕事の中にあるものだと思っています。
従来型コンサルティングへの問題意識
「提案して終わり」では、何も変わりません。
コンサルタントという仕事には長い歴史がありますが、昨今感じている問題があります。
テンプレートの押しつけ
他の企業で成功したアプローチが提供されることがありますが、クライアント企業の状況や文化に適さない場合、現場での具体的な問題解決につながらず、効果が限定的になります。
各クライアント企業の独自のニーズを深く理解し、柔軟にカスタマイズされた戦略を提供することが必要です。
ソリューションありきの提案
あらかじめ用意されたソリューションを提案するアプローチでは、組織文化の変革やスキル不足など、深層的な問題に対応できないことがあります。
また、ソリューションが実際の業務に定着しない場合、導入コストが無駄になるばかりか、現場での混乱を招くことがあります。
現場の自主性を奪ってしまう
コンサルタントの関与が強すぎると、クライアント企業の自主性や課題解決能力が育たず、外部依存が深まるリスクがあります。クライアント企業が自立して持続可能な成果を出せるよう導くことが、コンサルタントに求められる重要な役割だと考えています。
短期的な成果に偏りがち
成果を早く出すことが優先されるあまり、組織に根付かない改革が採用されることがあります。持続可能な成長と真の組織変革を実現するには、短期的な成果に加えて長期的なビジョンを持って取り組む必要があります。
私たちのスタンス：課題解決型コンサルタント
型を持ち込まない。お客様の現実から始める。
コンサルタントには、大きく3つのタイプがあると考えています。
知識提供型
専門知識や情報を提供することを主な役割とするタイプ。会計士・税理士などの専門家が該当します。提供した知識をどう活用するかはクライアント次第です。
ソリューション提供型
特定の課題に対してあらかじめ準備されたソリューションを提供するタイプ。スピーディーに動けますが、クライアントの状況に完全に適合しない場合があります。
課題解決型
クライアントの課題解決そのものに焦点を当て、特定のソリューションに依存せず、クライアントの状況に合わせた解決策を一緒に模索するタイプ。
株式会社TKコンサルティングは、この「課題解決型」です。
まず話を聞く。現場を見る。その会社の現実から始める。成功事例があるからといって、他の会社でうまくいくとは限らない。なぜなら、組織の5つの要素のバランスはすべての会社で違うからです。型を持ち込まないことが、変化が定着する理由だと経験から信じています。
AIと業務改革についての考え方
AIをどう使うかで、会社の未来が変わります。
AIが広がるほど、人間にしかできない仕事の価値が重要になると考えます。
AIの急速な進化は、企業の仕事のあり方そのものを変える可能性があると考えています。私はこの変化を、データドリブン経営を加速させる大きな機会として捉えています。
DX推進において、AIの分析・予測・推論といった機能は、これまで一部の専門部署に限られていたデータ活用を現場へ広げ、ボトムアップで「データ×意思決定×行動」のサイクルを回す起爆剤になり得ます。
一方で、AIが広がるほど、人間にしかできない仕事の価値が問われます。顧客との信頼関係の構築、組織を動かす対話、戦略判断、新しい価値の創造——こうした領域こそ、人間の力が発揮される場所です。定型業務や大量処理をAI・自動化へ移行し、そこで生まれた時間と余力を、人間が価値を生む仕事へ再配分する。それがAIと人間の協働が目指す姿です。
AIを活かすにはやり方があります。
ただし、「AIを導入したが成果が出ない」という事例も少なくありません。目的が曖昧なまま導入する、本番運用の設計が後回しになる、データが未整備のまま分析する——これはDXの落とし穴とまったく同じ構造の失敗です。
だからこそ当社は、人が意思決定するためのAI活用、現場で使える運用設計、小さく始めて段階的に成果を広げるアプローチを重視しています。AIを使ってどんな会社になるか。その視点から、お客様と共に実践的な活用を進めてまいります。
私たちが目指すゴール
コンサルが去った後も、変わり続けられる組織へ。
業務改革はこうやれば必ずうまくいくという簡単なものではありません。だからこそ、本気で業務改革をやりたいという方、私たちの提供する考え方に理解を示してくださる方に、知識・スキル・マインドセットを伝えることによって貢献したいと考えています。変化の激しい時代に、正解は一つではありません。
大事なのは、変化が来たときに自分たちで考えて動ける組織になっていること。コンサルが去った後も、組織が自分たちで変わり続けられる状態をゴールにしています。
代表取締役 竹下 克己